定期購入システムとはどういうもの?導入するメリットや手順とは
近年では定期購入サービスが人気を集めていますが、定期購入システムとはどんなものかご存知でしょうか。定期購入システムを活用すれば、自社商品の売り上げアップだけでなく業務効率アップまで期待できます。そこで今回の記事では、定期購入システムとは何かについて解説します。また、導入するメリットや手順についても解説しましょう。
定期購入システムとは
サブスクという言葉が広く知られるようになりましたが、いまでは定期購入を利用して買い物するスタイルが浸透しています。まずは定期購入システムとはどんなものか、基本的な知識について解説しましょう。
定期購入とは
定期購入にも、さまざまな種類があります。1つの同じ商品を繰り返し購入するのが単品通販とよばれています。また、定期的に決まった数を購入するのがリピート通販とよばれています。このような定期通販には、コスメや健康食品などの消耗品がぴったりです。長期間にわたってリピートしてもらうために、一定期間以上の契約で割引を設けたり、顧客の希望によってインターバルを設定できたりするサービスもあります。
また、事業者が選んだ商品をセットにして定期的に送るのが頒布会です。頒布会でおなじみの商品には、地域の地酒セットや季節の果物セットなどがあります。毎回、何が届くか分からない楽しみがありますが、好みに合わない商品が入る可能性もあります。さらに、ここ数年ですっかり定番となったのがサブスクリプションであり、サブスクという呼び名が定着しています。サブスクとは、定額料金を支払うと期間内はコンテンツが使い放題になるサービスのことです。
定期購入システムとは
定期購入システムとは、定期的に商品・サービスを購入するためのシステムです。定期購入する顧客の情報を管理し、定期的な発注を自動的に行ってくれます。サイト内での顧客の行動履歴や購入履歴などを分析することで、より効率的な販売促進を展開できます。
定期購入システムの必要性
なぜ定期購入システムを活用したほうがよいのでしょうか。定期購入システムは定期購入専門に開発されているので、発送もれや決済もれが発生しづらいようにできています。顧客情報を管理しやすく、事務的な手間を大幅にカットできます。さらに、新しいサービスや商品について顧客にアピールできるので、売り上げアップが期待できるのです。
定期購入システムを導入するメリット
つづいて、定期購入システムを導入するメリットについて解説しましょう。
購入率アップ
商品ページから決済ページへ移る際など、買い物する過程でページ移動が多いと、顧客は途中で購入をやめてしまうリスクがあります。その点、フォーム一体型のLPであれば、ページ移動がありません。途中離脱やカゴ落ちのリスクを減らせるので購入率アップが期待できます。
顧客管理が楽になる
定期通販のサイトでは、購入者の希望に合わせてさまざまな手続きを行う必要があります。代金支払いに関する手続きや配送手配、購入中止・再開の対応といった細かい業務が発生するためです。しかし、定期購入システムを利用すれば、それらの業務を自動化できるので、顧客管理にかかる負担を減らせます。とくに定期購入者数が増加した場合は、事務的作業を大きくカットできるので便利でしょう。
販売促進がしやすい
クーポン配信や期間限定ポイント付与、会員ランクに合わせた特典を与えるなどの販売促進ができます。購入者にアピールする機会が増えるので、ほかの商品購入を促すことができます。
定期購入システムを導入するときの手順
実際に定期購入システムを導入する際は、どのような流れで進めるのでしょうか。定期購入システムを導入するときの手順について解説しましょう。
コンセプトを決める
関係者同士で話し合い、どんな目的で定期購入システムを作るのかを考えます。ターゲットとなる顧客像に合わせて、使いやすいシステムにするのが効果的です。
設計・入力
備えるべき機能をピックアップし、画面や操作ロジックなどを決めます。
コンテンツの登録
システム開発が完了すれば、コンテンツの登録作業です。商品情報・在庫情報・関連する画像データなどを登録します。
テスト
予期せぬ不具合が発生する可能性があるため、テスト仕様書に沿って、繰り返しテストを行います。不具合が見つかれば1件ずつ対応し、すべて対応完了できればテスト完了です。関係者や顧客に対してシステムリリースを通知することになります。
まとめ
今回は定期購入システムを導入するメリットや手順などについて解説しました。定期購入は自宅に商品が定期的に届くので、顧客はストックが足りなくなる心配がなく、便利に買い物できます。定期購入を展開するのであれば、定期購入システムの導入をおすすめします。注文が入るたびに発送する通常購入とは違い、定期購入用に作られたシステムなので、ミスや手間をなくして業務が効率的になるでしょう。さらに、クーポン配信やポイント付与など、顧客に販売促進できる機能もあります。検討してはいかがでしょうか。