定期購入システム導入に向いている業種とは

定期購入システムはさまざまなビジネスにおいて、収益の安定化や売買効率の向上、ファンのロイヤルティ向上のために使われています。とはいえ、このビジネスは明確に向いている業種と向いていない業種があります。そこで今回は、定期購入システムはどのような業種に向いているのかをお話しします。

化粧品・日用品などの消耗品を販売する業種

まず、化粧品業界や日用品など、継続して何らかの消耗品を販売する、し続ける業種には向いています。このような業種の特徴は、日々の生活の中でその商品がなくなってしまうという特性です。その商品がなくなったタイミングでユーザーは他の商品を検討したり、他の購入方法を検討して、他の商品に移行してしまう可能性が高いでしょう。

また、たくさんの商品がある中でも多くの商品から検索して比較できるため、より購入方法が簡単なものが人気となる傾向があります。このため、継続的に消耗品を販売する、化粧品業界や日用品業界は、特に定期購入システムの導入に向いているでしょう。

商品を使い切ったタイミングはユーザーが離れやすいタイミングでもあり、ユーザーが他の商品に乗り変えてしまう可能性もあるタイミングです。これを防ぐために、定期購入という形でユーザーを抱え込み、そのままユーザーにファンで居続けてもらう必要があります。

ただし、この場合は継続して商品を販売し続けるための細かなサービスが必要になります。例えばキャンペーンの適用などでより割安感を感じられるようにする、継続してくれたことによる報酬を実感できる特典などの施策が必要です。継続したからこそのメリットも一緒に提示できる必要があるのです。

加工食品を販売する、食品製造・販売業界

日持ちしやすく、安定して商品を届けやすいのであれば、加工食品を販売する食品業界なども比較的この条件に当てはまっています。何かがなくなったときになくなったことを定期的に意識させないようにするため、継続的な広報活動を行うことが大切です。

さまざまな理由から多くの食品製造・販売業界も定期購入システムの導入に積極的です。例えば水・ナチュラルミネラルウォーターやコーンフレーク、ペットボトル入りの飲料などが当てはまるでしょう。加工して通年で安定して供給できる商品は、すべてこの対象となります。特に思いミネラルウォーターやペットボトル飲料などはいえに持って帰るのが重いし煩わしいという声も少なくありませんから、それらによるマイナスの条件を解消しているというだけで、利用し続けたいと考える顧客は多いでしょう。

とはいえ、この点にはひとつだけ注意があります。加工食品とはいえ、季節限定のものはよくありません。旬の時期にしか扱わないような商品や継続して販売することが難しい商品は、今のところ定期購入システムを使うのには向いていないのです。

その他に向いている業種、活用する業種

また、意外な業種が定期購入システムを活用して、安定して収益を上げています。ひとつは花の宅配です。今は暮らしを華やかに過ごすことにも需要があり、季節のお花には人気があります。生の花は枯れてしまうため、買いに行くのが面倒だったり花選びが面倒になったとき、花の宅配、とくに個人宅への数輪の花の宅配サービスは人気です。

そのほか、ファッションレンタルサービスも人気があります。これは独特のシステムとして、一定期間ごとに服をレンタルでき、気に入った場合は購入もできるシステムが多くなっています。ファッションレンタルサービスが登場した当初は主にものを多く持ちたくない女性向けのサービスでしたが、最近では男性向けのサービスも出ています。

定期購入システム導入に向いているのは、基本的には継続して商品を提供でき、なおかつ商品が手元から消えたり使えなくなったりするサービスが多くなっています。また、最近ではこれまでは個人で所有するものだったものが、あえてレンタルで済ませるシェアリングエコノミーの考えをもとにした定期購入サービスも目立ってきています。改めて見直すと、思った以上のさまざまな業種が向いているといえるのではないでしょうか。